マーケティングテクノロジー藤井でございます。
寒暖差の激しい日々ですがみなさまお健やかにお過ごしでしょうか。

AIが激しく進化しておりますが、2026年はいよいよAIにも身体性が加わりヒューマノイド（人型ロボット）が「研究対象」から「商品」へと移る転換点になるといわれています。

これまでヒューマノイドは高価すぎる、動きが不安定、実用性が低い等の理由からまだまだ社会に普及する段階ではありませんでしたが、今世界中で商業化が一気に進み始めています。

果たして今年ブレイクスルーを超え社会に普及し始めるのでしょうか。

〇ヒューマノイドが現実味を帯びてきた背景

ヒューマノイドが商業化されてきた背景はいくつか考えられます。

（１）生成AIの進化が「脳」を完成させた

大規模言語モデルの発展により、ロボットは「命令を理解する」「状況を判断する」能力を獲得しました。これまでは個別プログラムが必要だった動作が、自然言語＋視覚認識で処理できるようになっています。いわば「ロボットの頭脳」が汎用化したと言えます。

（２）半導体・GPUの高性能化と低価格化

AI専用チップの性能向上と量産効果により、演算コストが大幅に下がりました。
クラウドとオンデバイスAIの併用も進み、「家庭用ロボットでも成立する価格帯」が見え始めています。

（３）アクチュエーターとバッテリーの進化

モーターの小型化・高出力化、バッテリーの高密度化により動作が滑らかになり、静音化・長時間稼働が可能になりました。かつては「実験室レベル」だった動きが家庭内で使える水準に到達しています。

（４）センサー融合（視覚＋触覚）の実用化

高精度カメラ、奥行きセンサー、触覚センサーの統合により、「つまむ」「回す」「押す」といった繊細動作が安定してきました。ヒューマノイド競争の焦点は、歩行よりも「手の器用さ」へ移っています。

（５）量産体制とサブスクモデル

専用工場の建設やEVサプライチェーンの活用により、量産前提の設計が進んでいます。
さらに「一括購入」ではなく「月額利用」というモデルも登場し導入障壁が下がりつつあります。

〇実用化されつつあるヒューマノイド　家庭用

家庭用のヒューマノイドはいくつか開発されつつあります。

SwitchBot（スイッチボット）社　onero H1（オネロ・エイチワン）

onero H1は家庭内の家事支援を目的として開発されました。
既存のスマートホーム機器と連携し、「家全体をAI化する構想」が特徴です。

洗濯物を拾って洗濯機へ運ぶ、食器を洗う、植物に水をやる、料理を運ぶなどができます。

1X Technologies社　NEO

画像の左側に立っている白い服を着た人がヒューマノイドです。

月額499ドル（約78,000円）のサブスクリプション、あるいは一括購入で2万ドル（約310万円）でも入手可能です。家庭内の掃除や片付けなど、日常的な家事を支援する「お手伝いロボット」として設計されています。

Figure社　Figure 03

掃除しているヒューマノイド

Figure社の第3世代機がFigure03です。

家庭・産業両用途を視野に入れ、人間のような細かな作業能力を強化しており、量産を前提とした専用工場も整備中です。

洗濯・皿洗い・片付けや人間と同じように蛇口をひねることができます。

〇実用化されつつあるヒューマノイド　産業用

テスラ社　Optimus（オプティマス）

テスラは人型ロボット「Optimus（オプティマス/Tesla Bot）」を開発中です。自動運転技術を応用し、2026年までに工場での実用化と他社向け量産を目指す2足歩行AIロボットです。

3万ドル（約450万円）以下での提供を視野に、将来的には家事や介護での活躍が期待されています。

Boston Dynamics社　Atlas 

Boston Dynamics社のヒューマノイドは産業用途に特化しており、新型「Atlas」を発表しています。

最大50kg級の重量物運搬、自動車工場での部品作業、危険・過酷環境への投入、重量物運搬や危険環境での作業を想定しています。

その他中国でもUnitree、Agibotなどいくつか開発されており、まずは工場や物流現場への導入を中心に展開中で数千〜数万台規模の出荷計画が進行中です。中国では政府支援とEVサプライチェーンの活用が価格低下を後押ししています。

AIは「頭脳」だけの存在から、「身体」を持つ存在へと進化しつつあります。

2026年は「ロボットと共に働く・暮らす」時代の始まりで、近い将来ロボットが自分の家にいるのが当たり前になる日がくるかもしれないですね。

再びマーケティングテクノロジー藤井でございます。
 
ネット環境があまりよくない海外の国などでコンジョイント調査を実施したいことがあるかと思います。
 
会場調査では会場にネット環境が整っていることが多いですが、会場以外で訪問調査を実施したくても、訪問先はネット回線が不安定でスムーズに調査できないのではという不安があったり、あるいはネット回線が全くないケースもあるかと思います。

それらの場合でも、CAPI（Computer Assisted Personal Interviewing）にてコンジョイント調査を実施することができます。
 
通常のコンジョイント調査ではネット回線を使いリアルタイムに回答データを取得しますが、CAPIではPCに調査画面シナリオをインストールし調査を実施しますので、ネット回線がなくても問題ありません。
 
PCは１台である必要はなく、仮にインタビュアーが５名いたら各インタビュアーごとにPCを準備し、計5台のPCを使って調査することが可能です。
 
そして調査完了後に全てのPCから回答データをコピーし弊社にメールなどでお送り頂ければOKです。
 
具体的には以下のフローイメージとなります。
 
〇実査前準備
 
1.通常同様コンジョイント設問・属性・水準などをご用意頂きます。
 
2.弊社にてコンジョイント用のCAPIソフトウェアをご用意し、CAPIソフトウェアのダウンロードリンクおよび調査画面シナリオのファイルをご案内いたします。
 
3.調査を実施するPC/タブレットにCAPIソフトウェアをダウンロード・インストールして頂きます。
 
4.インストールしたCAPIソフトウェアに、調査画面シナリオファイルを各PCごとにLOADして頂ければ準備完了です。
 
〇実査
 
1.インタビュアーがCAPIソフトウェアスタートボタンを押して画面を立ち上げ
2.インタビュアーが対象者IDを入力し、対象者用開始画面を出してスタンバイ
3.対象者がコンジョイント調査を回答
4.インタビュアーが画面をクローズ
 
※1~4を繰り返し
 
〇実査終了後
 
1.各PCのデータをコピー・保存

2.全PC分のデータを弊社へ電子メール等で送信
 
フローは以上となりますので、特に難しいことはありません。

なお、CAPIソフトウェアはWindows7以降のPC/タブレットで動作しますが、iOS,Androidでは動作しませんのでご注意ください。

CAPIにご興味がありましたら何なりとお問合せください！

弊社コンジョイントデモサイト
https://m-te.com/mte/demo/