これはシェアをどのように捉えるのかによって変わってくるかと思います。

仮に御社で「シェア」と言った場合に、どの銘柄までを含めてシェアと呼んでいるのか？ということになります。
もし全ての銘柄を対象としてシェアと呼んでいるのであれば、全銘柄を銘柄水準として設定しておく必要が出てきます。
この場合、もし銘柄数が非常多い場合、コンジョイントに全ての銘柄水準を含めるのは現実的でない場合も発生いたします。

1つの案としては全銘柄の内、市場シェアの8割を占めている上位銘柄を検討する等です。8割のシェアを占めている銘柄は実は全銘柄のトップ2～3割である例なども多くあります（パレートの法則等）。

シェアの考え方は、商材、使用シーン、テーマ等により相対的に変化します。例えば「お茶」であればグリーンティの競合を対象とすれば良いのか？烏龍茶は入れるべきなのか？これは消費者が当該銘柄と別の商品を競合として捉えているのか、そしてその影響は大きいのか等によっても変わってきます。もっと広げて「飲料」として捉えればさらに対象範囲は広がります。

調査目的に照らして慎重に対象銘柄範囲を考える必要があります。